＜日経社説：「テレワーク定着へ知恵絞ろう」＞
コロナ対策のためのテレワークから、生産性の向上、通勤対策等等、テレワークのあり方、発想の転換が必要だ。
＊ テレワーク本質論 企業・働く人・社会が幸せであり続ける「日本型テレワーク」のあり方（田澤 由利 (著)）
2020年以降、新型コロナウイルス感染防止のために多くの日本企業がテレワークを導入したのはすばらしいことですが、同時に多くの課題も浮き彫りになってきました。人材教育やコミュニケーション不足による社員の帰属意識やモチベーションの低下により、生産性が下がったと感じている企業も少なくありません。
企業が抱えるテレワークの課題は、すべてマネジメントに問題がある「間違ったテレワーク」により生まれています。コロナ禍という不測の事態により急速にテレワークが普及したため、各企業は十分な準備もできないままコミュニケーションツールや労務管理ツールを導入してテレワークを実施しています。いわばツール頼みの手探り状態で、テレワークを運営するためのマネジメント体制の整備が追いついていないのです。適切なテレワークを行うために最も大事なのは、テレワークの本質を理解して社員とのコミュニケーションを強化し、適切な人材に適正に業務を振り分け効率的に運用することです。
本書では、日本の企業・働く人、そして社会がテレワークによりさまざまな課題を克服していくための基本知識、考え方、具体的な実践法などを詳細に解説しています。
＜日経社説：「テレワーク定着へ知恵絞ろう」＞・5月15日
https://www.nikkei.com/article/DGXZQODK134NQ0T10C22A5000000/