＜朝日社説：「米パリ協定離脱 国際協調後退させるな」＞
この社説の要旨は次の通りです。（ChatGPT）
1 米国のパリ協定離脱の問題：トランプ大統領の再離脱は国際協調を後退させ、地球温暖化対策に対する影響を及ぼす可能性があると警告。
2 科学的事実に基づいた対策の重要性：温暖化の人為起源は疑いようがなく、トランプ政権の姿勢に関わらず、対策は不可欠であると強調。
3 国際協力の維持と米国への働きかけ：パリ協定の目標達成には米国の協力が必要であり、各国は協力を続けるべきだと提案。
4 脱炭素化の動きと経済への影響：脱炭素化や再生可能エネルギーの進展が進んでおり、温暖化対策を怠ると経済や雇用にも悪影響が及ぶ可能性がある。
トランプ大統領のパリ協定再離脱，私は積極的に支持するつもりはありませんが、トランプ大統領としては当然の判断だと考えます。
パリ協定は理想論過ぎます。そして中国に甘すぎます、そしてインドにも。日本も離脱を真剣に考えるべきです。
温暖化の原因、それは様々な要因が、人為起源が絶対的なものではありません。地球は寒冷化、温暖化を繰り返してきています。
朝日新聞社は温暖化対策を怠ると経済や雇用にも悪影響が及ぶ可能性があるとの主張ですが、これまた誤った意見です、反対に温暖化対策、多額な費用、それは経済を悪化させます。
朝日新聞社、もっと現実をわきまえてください、温暖化対策を強化しろと主張しながら、脱原発をせよと主張する、まさに支離滅裂です。
＜朝日社説：「米パリ協定離脱 国際協調後退させるな」＞・2月2日
https://www.asahi.com/articles/DA3S16140534.html?iref=pc_rensai_long_16_article
＜産経主張：「米のパリ協定離脱 多様な意味が読み取れる」＞・2025/1/28
https://www.sankei.com/article/20250128-XY2ZPAVMMNIT5FAYDRPWPOSX24/
＜トランプ政権はエネルギードミナンス重視だが日本は脱炭素という愚行＞
トランプ政権の猛烈なスタートダッシュに世界が圧倒されている。ホワイトハウスのHPには、サインしたばかりの大統領令が、即日、続々とアップされた。下手な報道を見るよりも、こっちを見た方がよほど正確で早い。
トランプ政権はエネルギー政策をたいへんに重要視している。ホワイトハウスHPの「われわれの優先事項（Our Priorities）は僅か5行の簡潔なものだが、この中の5項目は「コストを下げる、国境を護る、エネルギードミナンスを解き放つ、強さによる平和を確立する、米国を安全にする」となっていて、エネルギードミナンスは、5つの主要課題の1つとなっている。
エネルギードミナンスとは、以前書いたように、米国の埋蔵する莫大なエネルギーを採掘し、大量かつ安価に供給することで、自国と友好国の経済力を高め、敵（中国やロシアなど）に対する優勢（ドミナンス）を構築する、という考え方だ。
2025.01.24・杉山 大志・https://agora-web.jp/archives/250123052006.html
＜トランプ再登板で環境エネルギー政策はこうなる＞
上野貴弘･電力中央研究所上席研究員に聞く・岡田 広行 : 東洋経済 解説部コラムニスト
2025/01/16・https://toyokeizai.net/articles/-/852311
＜トランプが気候変動は「いかさま」だという理由＞・2025.02.03 ・室中 善博
https://agora-web.jp/archives/250202082937.html