2050年までのカーボンニュートラル（温暖化ガス排出量実質ゼロ）の達成、ウクライナ情勢などに端を発するエネルギー安全保障の確保、自動車などの電動化やAI（人工知能）といったIT技術の発展で止まる気配がない電力需要の増大。人類を悩ますこれらの問題を一挙に解決する切り札として「核エネルギー」、すなわち核融合や原子力が改めて注目されている。
例えば2023年に中東ドバイで開かれた気候変動を話し合う国際会議「COP28」では、今後推進すべき脱炭素技術の1つとして「原子力」が明記された。最終日に参加国の合意で採択される決定文書にCOPが原子力を記載したのは初めて。カーボンニュートラルの実現に、原子力が不可欠であるとCOP参加国が認めたことになる。
＊ 核エネルギー革命2030 核融合と4種の新型原子炉がひらく脱炭素新ビジネス（斉藤 壮司 (著), 佐藤 雅哉 (著)）
＜目次＞
■第1章 核エネルギーが脱炭素実現の切り札に
世界はなぜ「核エネルギー」に注目するのか。原子力発電や核融合発電が地球温暖化・電力需要増大・エネルギー安全保障という３つの課題を同時に解決する切り札と見なされる理由を探る。
■第2章 「地上の太陽」が輝く日、スタートアップ参入で加速
「夢のエネルギー技術」と言われ続けた核融合発電に、実用化の機運が見え始めた。国家プロジェクトに代わり開発をけん引するスタートアップ各社の動向と、その技術を解説する。
■第3章 安全性を武器に次世代狙う4種の新型原子炉
核エネルギー技術の革新は原子力発電でも進む。安全性を格段に向上させた4つの新型原子炉「革新軽水炉」「小型モジュール炉（SMR）」「高温ガス炉（HTGR）」「高速炉（FR）」の技術と可能性を解説する。
■第4章 特許で見る核エネルギー開発、高まる中国の影響力
既に56基を運転し、さらに67基を計画する原発大国中国。世界の核エネルギー研究を特許出願状況で分析し、核エネルギー開発における中国の影響力を探る。
■第5章 原発再稼働と60年超運転の安全性
既存の原発はいつまで使えるのか。原発の60年を超えた運転を認めた「GX脱炭素電源法」の検討を下敷きに、原発の寿命延長と安全性の根拠を技術的に検証する。
＜次世代エネルギー｢核融合発電｣の本当の現在地・スタートアップが続々設立､各国間競争も激化＞
世界で注目度が上がっている核融合発電。スタートアップが続々と立ち上がったことで、商用化への機運が高まっている。 2024/06/20
https://toyokeizai.net/articles/-/761933
＜大阪大学、核融合発電｢30年代半ばにも実証｣ レーザーで＞・8月25日
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOSG15APM0V10C24A4000000/