＜朝日社説：「環境危機 変革から逃げぬ意志を」＞
この社説の要旨は次の通りです。（ChatGPT）
1 相互関連性の理解: 気候変動、生物多様性の喪失、環境汚染は相互に関連しており、包括的な対策が必要。
2 長期的視野の重要性: 短期的な利益優先ではなく、長期的な視点からの協力と技術革新が解決の鍵である。
3 自然との共生: 経済を自然と共生させることで新たな商機が生まれるとともに、持続可能な社会の実現に寄与する。
4 グローバルな協力の必要性: 自国優先の動きに対抗し、国際的な協力が不可欠であり、意志の持続が求められる。
1月9日にも似たような社説を掲載しましたが、毎回同じような内容の繰り返しに感じられます。いわば、頭の体操に過ぎない社説とも言えるでしょう。
ちなみに、朝日新聞はこの社説でようやく、山林を切り開いて作られた太陽光発電施設には限界があることを認めました。これは一歩前進だと思いますが、それでもなお、環境問題の解決にはさまざまな視点が必要です。
確かに、世界全体の協力が重要であることは誰もが認めるべきです。しかし、現実的にはその協力が難しいという現実も直視する必要があります。朝日新聞がもっと現実的な視点を持つことを求めます。
また、社説には原発について一切触れられていませんが、環境危機に対処するためには原子力の役割も無視できません。特に、IT社会の発展と環境問題を考えると、小型原発などの技術開発が進んでいる現状を踏まえた議論が必要です。反原発一辺倒では、日本が世界の後進国になってしまう危険性があります。
朝日新聞には、現実をしっかりと見据えた、よりバランスの取れた社説を期待したいと思います。日本の国益を考慮し、もっと現実的な議論を提案してほしいものです。
＜朝日社説：「環境危機 変革から逃げぬ意志を」＞・1月11日
https://www.asahi.com/articles/DA3S16123817.html?iref=pc_rensai_long_16_article
＜朝日社説：「止まらぬ気温上昇 未来を変える担い手になる」＞・1月9日
https://www.asahi.com/articles/DA3S16122217.html?iref=pc_rensai_long_16_article
＜日経社説：「米国は温暖化対策の歩みを止めるな」＞・11月12日
https://www.nikkei.com/article/DGXZQODK1289T0S4A111C2000000/
＜瀬戸際の気候変動対策＞
気候変動が影響したとされる災害が各地で相次ぐ中、政府は新たな温室効果ガス削減目標などの案をとりまとめました。気候変動対策の現状と課題を考えます。初回放送日：2025年1月8日・https://www.nhk.jp/p/ts/4V23PRP3YR/episode/te/L2NJ25Q623/
＜極端なグリーン化政策で産業競争力を落とした欧州、ますます広がる米国との差にどう対応するのか？・2期目がスタートしたフォンデアライエン欧州委員長のイバラの道＞
2024.12.2（月）【土田陽介のユーラシアモニター】・https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/85240