多くの日本のメディアは、盲目的に石炭からの脱却を主張しています。
また、政府も現実を直視せず、脱石炭の方針を無計画に追求しているようです。これはG7やEU、国連の批判に屈した結果かもしれません。
しかし、日本に批判的な国々でさえ、石炭からの脱却の動きが変化しつつあります。
例えばドイツでは、「右派も左派も脱石炭・脱炭素を訴えている」
「電力需要の増加に直面するアメリカでは、いくつかの電力会社が石炭火力の使用延長を計画しています。エネルギー政策は変わりやすいものです。先進国における脱石炭への熱意も、いつ変わるか予測できません。」
日本の先端技術と石炭火力に対して、政府はより現実的な対応を取る必要があります。また、アジア諸国の石炭火力の更新にも積極的に関与すべきです。
石炭火力のCO2回収とその技術の活用において、日本は世界をリードする姿勢と覚悟を持つべきです。リーダーシップを発揮してください。
＜【右派も左派も脱「脱石炭」】ドイツの計画は白昼夢に？産業界からは疑問の声＞・2024年9月10日・山本隆三（ 常葉大学名誉教授）
https://wedge.ismedia.jp/articles/-/35070
＜ドイツ緑の党が消滅：実はマトモな「極右」のエネルギー政策＞
ドイツのチューリンゲン州で州議会選挙が行われた。得票率は図1の通り。ドイツ連邦の連立政権与党である社会党（SPD）、緑の党（Grune）、自民党（FDP）が大惨敗。躍進したのはドイツでも日本でも大手メディアからは極右扱いされている「ドイツのための選択肢（AfD）」。2024.09.11・杉山 大志・https://agora-web.jp/archives/240909053905.html